最終更新日時:2026.06.30 (公開日:2026.06.30)

脆弱性診断サービスの最適な選び方について、詳しく解説!

近年、脆弱性を狙ったサイバー攻撃による被害が相次いでおり、業種や希望を問わず多くの企業は対策を迫られています。自社のWebサイトやアプリケーション、システムに脆弱性がないかを確認する手段として有効なのが、「脆弱性診断サービス」です。ただし、脆弱性診断サービスの提供内容は、サービス提供会社により異なるため、自社に合うものを選ぶには整理が必要です。本記事では、脆弱性診断サービスの種類と、選定時に確認したい比較ポイントを解説します。

脆弱性診断サービスとは

脆弱性診断サービスとは、第三者の専門家や専用ツールを用いて、Webサイトやアプリケーション、システムに潜むセキュリティ上の問題を洗い出し、対策を検討するための支援を行うサービスです。

脆弱性診断の対象は、Webサイトやアプリケーション、OS、ミドルウェア、ネットワーク機器など多岐にわたります。どの領域まで診断できるかはサービス提供元によって異なるため、自社のシステム構成に合った診断内容を得られるかを事前に確認することが重要です。

なお、診断対象の種類については、後段で詳しく解説します。

脆弱性診断を受けると、発見された問題点が重要度ごとに整理された報告書が提供されるのが一般的です。リスクの高いと診断された項目については、具体的な対策案が提示されるため、優先度を判断しながら効率的に対応を進めることができます。

なぜ脆弱性診断サービスが必要なのか

脆弱性は、日々のシステム運用時では見つけることが難しい場合が多く、社内での確認だけでは把握しきれないことがあります。また、開発時や機器導入時に対策を行っていても、その後新たに発見される脆弱性や、環境の変化によって生じるリスクに気づけないケースも少なくありません。

一方で、公開されているシステムやネットワークには、既知の脆弱性や設定不備を起点とした攻撃手法が数多く存在します。攻撃手法は日々変化しており、近年ではWebシステムだけでなく、IoT機器や制御システムなど、ネットワークに接続された領域も攻撃対象となっており、対策が求められています。

このような状況に対応するためには、通常の運用では把握しにくいリスクを第三者の視点で確認する脆弱性診断を継続的に実施し、問題点を早期に把握し、対策を行うことが重要です。

脆弱性診断サービスの種類

脆弱性診断サービスには、調査対象ごとにいくつかの種類があります。自社のシステムや業務において、どの部分を重点的に確認すべきか整理したうえで、重要度の高い領域から順に診断を進めることが重要です。

プラットフォーム診断

プラットフォーム診断では、サーバーやネットワーク機器に問題がないかを確認します。具体的には、ファイアウォールやロードバランサー、サーバOS、ミドルウェアなどを対象に調査を行い、不正アクセスや情報漏えいにつながる要因を洗い出します。

また、多くの企業が利用しているAmazon、Microsoft、Googleのクラウドサービスについて、設定に不備がないかを診断するサービスとして、クラウド診断があります。この診断は、管理設定の誤りによって生じるセキュリティ上の問題を調査し、外部からの不正利用を防ぐための改善点を明らかにします。

Webアプリ診断

Webアプリ診断では、インターネット経由で利用されるWebアプリを対象に、不正アクセスや情報漏えい、改ざんにつながる問題がないかを調査します。

SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティングといったWeb特有の攻撃手法に対応できているかを外部ネットワークから検証します。さらに、疑似的な攻撃を通じて通信ポートの設定や防御機能の有効性を確認し、実際の運用で想定されるリスクを把握します。

スマートフォンアプリ診断

スマートフォンアプリ診断では、スマートフォンなどの端末で動作するアプリを対象に、セキュリティ上の問題がないかを確認します。あわせて、アプリとサーバー間の通信内容についても調査を行い、不正なアクセスや情報漏えいにつながる要因が含まれていないかを検証します。

これにより、アプリ本体だけでなく、データのやり取りを含めた全体の安全性を把握できます。

その他

IoTセキュリティ診断

近年、電子錠やネットワークカメラなど、通信機能を備えた機器が増えています。しかし、十分な対策が施されていないケースも多く、不正な解錠や盗聴、盗撮といった被害が発生しています。こうしたリスクを防ぐため、IoTシステムを構成するアプリケーション、デバイス、基盤となるプラットフォームについて、問題がないかを総合的に確認する必要があります。

脆弱性診断サービスの2つの方法

脆弱性診断サービスには、大きく2つの診断方法があります。

手動診断

手動診断では、セキュリティの専門家が作業を行い、システムの弱点を調べます。この方法は、ツールでは見つけにくい複雑な問題や、業務の流れを悪用する攻撃パターンを把握しやすく、目的や状況に合わせて進め方を調整できます。一方で、担当者の技量によって結果に差が出やすく、実施までに時間と費用を要する点には注意が必要です。

ツール診断

ツール診断では、専用ソフトを用いて脆弱性の有無を自動で調査します。短時間で広い範囲を確認でき、手動診断より費用を抑えやすい点が強みです。一般的によく知られている脆弱性については、高い精度で検出できます。

一方、複雑な問題や業務の流れを悪用する攻撃を見落としやすく、新たに発見された脆弱性へ対応できない場合もあります。加えて、設定を誤ると十分な検査結果が得られません。

脆弱性診断サービスを選ぶ際の重要な比較ポイント

脆弱性診断サービスを選ぶ際には、いくつかの観点から比較する必要があります。ここでは、検討時に確認しておきたいポイントを順に説明します。

診断対象の種類

脆弱性診断サービスは、対応できる範囲や対象がそれぞれ異なります。各サービスの診断項目を確認し、自社に必要な内容を網羅しているかを基準に選ぶと判断しやすくなります。すでに確認したい範囲が決まっている場合、この方法で絞り込めます。

一方で、まだ把握できていない問題が潜んでいる可能性も考慮しなければなりません。そのため、調査の目的を明確にし、確認したい内容と診断範囲が合致しているかを事前に整理しておくことが重要です。

診断する方法

脆弱性診断サービスを選ぶ際には、診断する方法にも注目する必要があります。とくに、ツール診断と手動診断では調査の精度や確認範囲に違いが生じます。具体的な手法を確認したうえで、自社が求めるレベルを満たしているかを見極めましょう。全体をツールで確認し、重要な部分だけ専門家による診断する、などのように組み合わせる方法も有効です。

診断後のアフターフォロー内容

脆弱性診断サービスを選ぶ際は、診断後の対応内容も重要な判断材料となります。発見された問題に対して、具体的な対策案を示してもらえるか、報告書を作成して提供してくれるか、改善後に再診断まで対応できるかなど、支援内容には違いがあります。修正が適切に反映されたかを再度確認してくれるサービスも存在します。契約前に、どこまで支援を受けられるかを整理しておくと安心です。

診断費用

同じ内容を調べる場合でも、診断方法によって費用は大きく変わります。ツール診断には無料で利用できるものもありますが、調査範囲が限られ、支援が付かないケースが多く見られます。そのため、社内に知識を持つ担当者がいる場合や、事前確認を目的とした利用に向いています。

有料のツール診断や手動診断では、価格帯や内容に幅があります。実施したい頻度や調査項目を整理し、自社の体制や予算に合ったサービスを選ぶことが重要です。

また、追加の調査や再診断に別途料金が発生するかについても、あらかじめ確認しておきましょう。

バルテスの脆弱性診断サービスの強み

手動診断とツール診断を掛け合わせた診断方法

デジタル庁は「デジタル社会推進実践ガイドブック 政府情報システムにおける脆弱性診断導入ガイドライン(2024年1月)」において、手動診断とツール診断を併用する方針を示しています。

バルテスの脆弱性診断サービスでは、この方針に沿い、専門家による調査と自動診断を組み合わせることで、幅広いリスクを効率よく確認できる体制を整えています。

お客様にあった診断範囲の選定

バルテスの脆弱性診断サービスでは、専門知識がなくても理解しやすい説明を行い、安心して利用できる体制を整えています。あわせて、エンジニアがシステムの状況や予算を踏まえて調査範囲を設計し、無理のない内容で診断を進めます。

対策後の再診断などの追加費用の請求無し

バルテスでは、診断後の支援体制にも注力しています。診断内容に応じた分かりやすい料金体系を採用し、対策後の再診断については追加料金なしで対応しています。さらに、再度の確認が必要な場合も、内容に応じた費用で柔軟に対応します。

サイバーリスク保険の利用が可能

バルテスの脆弱性診断サービスを利用すると、診断完了後1年間、東京海上日動火災保険株式会社のサイバーリスク保険が無料で付帯されます。補償額は最大1,000万円となっており、万が一トラブルが発生した場合も、補償内容に沿って対応できます。

まとめ

脆弱性診断サービスには多くの種類があるため、確認すべき範囲を整理したうえで利用すると、効果的に活用できます。目的や重視したいポイントを明確にし、必要な情報を比較したうえで選定することが重要です。

システムに問題が残っていると、不正攻撃の被害を受けるだけでなく、個人情報の流出によって利用者に影響を及ぼすおそれも生じます。安全な運用を続けるためには、診断と対策を計画的に行う必要があります。

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