2024年末から2025年初頭にかけて、大手通信会社など国内の大手企業が相次いでDDoS攻撃を受け、サービス障害が発生したことは記憶に新しいのではないでしょうか。
DDoS攻撃は特定の大企業だけを狙うものではなく、規模を問わず、あらゆる企業・組織が標的になり得るサイバー攻撃です。本記事では、DDoS攻撃の意味・仕組み・DoS攻撃との違い、攻撃の目的・被害・被害事例、そして具体的な対策まで、わかりやすく解説します。
DDoS攻撃とは？
DDoS攻撃とは、「Distributed Denial of Service attack（分散型サービス拒否攻撃）」の略称で、「ディードス攻撃」と読みます。標的となるサーバーやネットワークに対して大量のデータやリクエストを送りつけ、過剰な負荷をかけることでサービスを停止・遅延させるサイバー攻撃の一種です。
Webサービスが停止すると、売上損失や顧客離れ、企業の信頼低下など、さまざまなダメージにつながります。企業・行政機関・金融機関など業種や規模を問わず標的になり得るため、「自社には関係ない」とは言い切れない脅威といえます。
Dos攻撃との違い
「DDoS攻撃」に似た言葉として「DoS攻撃」があります。名前は似ていますが、最大の違いは攻撃元が「1台」か「多数」かという点にあります。DoS攻撃は単一のコンピューターから攻撃するため、攻撃元のIPをブロックすることで比較的対処しやすいとされています。
| 比較軸 | DoS攻撃 | DDoS攻撃 |
|---|---|---|
| 攻撃元の数 | 1台（単一） | 多数（分散） |
| 攻撃規模 | 比較的小さい | 大規模になりやすい |
| 攻撃者の特定難易度 | 比較的容易 | 非常に困難 |
| 防御の難しさ | IP遮断で対応可能 | IP遮断だけでは不十分 |
一方のDDoS攻撃は、ボットネット化した多数の端末から分散して攻撃するため、攻撃規模・犯人の特定難易度・防御の難しさすべてにおいてDoS攻撃より対処が困難な傾向にあります。名前が似ているからこそ混同されやすいですが、両者の対処方法は大きく異なる点に注意が必要です。
なぜDDoS攻撃は防御が難しいのか
DDoS攻撃の特徴は、攻撃を1台のコンピューターではなく、世界中に分散した大量の機器から一斉に行う点にあります。攻撃者はまずマルウェアで一般ユーザーのPCやIoT機器を感染させ、遠隔操作できる状態の機器集合体「ボットネット」を構築します。そして一斉に標的サーバーへ大量のリクエストを送りつけ、サービスを停止に追い込みます。
踏み台にされた機器の所有者は、攻撃に加担していることにほとんど気づきません。そのため、攻撃元の追跡や犯人の特定が非常に困難になります。
DDoS攻撃の主な種類
攻撃の種類によって有効な対策が異なります。代表的な3つを紹介します。
SYNフラッド攻撃
TCP通信の接続確立手順（スリーウェイハンドシェイク）を悪用した攻撃手法です。攻撃者が大量の偽の接続要求（SYNパケット）を送りつけ、最後の確認応答を意図的に返しません。サーバーは応答待ち状態を大量に抱え込みリソースを消耗し続けた結果、正規ユーザーからの接続を処理できなくなる場合があります。
HTTPフラッド攻撃
一見すると通常のWebアクセスと区別がつきにくいことが特徴の攻撃手法です。ボットネットを使って標的のWebサーバーに大量のHTTPリクエストを送りつけ、処理能力を超えることでサービスを停止・遅延させます。ネットワーク層ではなくアプリケーション層（L7）を標的にするため、従来型のネットワーク防御だけでは防ぎにくい攻撃手法です。
UDPフラッド攻撃
接続確立の手順を必要としないUDP（User Datagram Protocol）を悪用した攻撃手法です。攻撃者がランダムなポート宛に大量のUDPパケットを送りつけることで、サーバーが各パケットへの確認・応答を繰り返し、ネットワーク帯域やサーバーリソースを急速に消耗させます。
DDoS攻撃の目的・動機
DDoS攻撃の目的はさまざまです。ここではDDos攻撃を実施する代表的な動機や目的を紹介します。
金銭目的（脅迫・ランサム）
動機のひとつが金銭目的です。攻撃を実行しながら「止めてほしければ金銭を支払え」と脅迫する「ランサムDDoS」と呼ばれる手口が知られており、クラウドサービスの従量課金を悪用して意図的に高額な利用料金を発生させる手口も確認されています。
嫌がらせ・競合妨害
金銭目的のほかに、嫌がらせや競合妨害を狙った攻撃も存在します。たとえば、キャンペーン期間中に競合他社のWebサービスをダウンさせて機会損失を狙うケースや、特定の企業・個人への私的な恨みを動機とした愉快犯的な攻撃も見られます。
抗議活動・ハクティビズム
さらに、政治的・社会的なメッセージを発信することを目的とした攻撃も報告されています。こうした活動を行う集団は「ハクティビスト」と呼ばれ、近年は地政学的な紛争に連動して政府機関や企業を標的にするケースが増加しています。
DDoS攻撃を受けた場合の被害について
DDoS攻撃を受けると、どのような被害が生じるのでしょうか。ここでは主な被害を4つ紹介します。
サービス停止・ネットワーク遅延
WebサイトやオンラインサービスがアクセスNGになったり著しく遅くなったりすることで、ユーザーがサービスを利用できない状態が続きます。ECサイトや決済サービスなどリアルタイム性が求められる業種では、短時間の停止でも大きなダメージになりかねません。
金銭的損失・機会損失
サービス停止中の売上損失に加え、システム復旧のための緊急対応費用・外部専門家への依頼費用・顧客対応コストなど、さまざまな金銭的負担が発生する場合があります。攻撃が長引くほど損失は拡大する傾向にあります。
企業の信頼失墜・風評被害
「あの会社はセキュリティが弱い」という印象がSNSや報道を通じて広まると、顧客離れや取引先からの信頼低下につながる可能性があります。ブランドへのダメージは金銭的損失と同様、あるいはそれ以上に深刻になるケースも見られます。
DDos攻撃の被害事例
DDoS攻撃は国内の大手企業でも実際の被害が確認されています。ここでは代表的な被害事例を紹介します。
事例：通信業界におけるDDoS攻撃被害
2025年、国内の通信業界においてDDoS攻撃によるネットワーク輻輳が発生し、複数のオンラインサービスや検索機能が利用しづらくなる事態が発生しました。
本事例では、ネットワーク設備への攻撃によってサービス品質に影響が生じており、重要インフラを担う企業にとってもDDoS対策が不可欠であることを示しています。
また、サービス停止や品質低下は利用者への影響だけでなく、企業の信頼性やブランドイメージにも影響を及ぼす可能性があります。本事例は、DDoS攻撃による被害が広範囲に及ぶことを示す事例のひとつです。
DDoS攻撃への対策方法
DDoS攻撃は完全に防ぐことは難しいものの、複数の対策を組み合わせることで被害を最小限に抑えることが可能です。代表的な4つを紹介します。
海外からのアクセス遮断
国内ユーザー向けのサービスであれば、海外のIPアドレスからのアクセスを一括でブロックする「ジオブロッキング」が有効な対策のひとつです。DDoS攻撃に使われるボットネットは海外サーバーや感染機器が多い傾向にあるため、攻撃トラフィックを大幅に低減できる場合があります。
ただし、海外ユーザー向けサービスでは適用できないため、自社の特性を踏まえた判断が必要です。
CDNの活用
CDN（コンテンツデリバリーネットワーク）は、世界中に分散したサーバーを経由してWebコンテンツを配信する仕組みです。攻撃トラフィックを複数の拠点に分散させることで、特定サーバーへの負荷集中を緩和する効果が期待できます。
多くのCDNサービスはDDoS対策機能を内包していますが、他の対策との組み合わせが推奨されています。
セキュリティツールの導入
アプリケーション層を狙うHTTPフラッドなどへの対策として、不正なリクエストを検知・遮断できるセキュリティツールの導入が有効とされています。IDS/IPS（不正侵入検知・防止システム）やネットワーク監視ツールと組み合わせることで、攻撃の早期検知と多層的な防御体制の構築が期待できます。
攻撃の種類に応じて有効なツールが異なる点を踏まえ、自社の環境に合った選定が重要です。
まとめ
DDoS攻撃は単一IPの遮断だけでは防ぎきれず、業種や規模を問わずあらゆる組織が標的になり得る脅威です。CDNの活用やアクセス制限など、複数の対策を組み合わせた「多層防御」が重要になります。
なかでもWAF（Web Application Firewall）は、HTTPフラッドなどアプリケーション層のDDoS攻撃への対策として有効です。バルテスの「PrimeWAF」は、専門知識がなくても導入・運用できるクラウド型WAFで、バルテスのノウハウをもとにした防御ルールが標準搭載されています。攻撃状況を可視化するダッシュボード機能も備えており、無料トライアルからお気軽にお試しいただけます。
DDoS攻撃への備えをお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。
